オンラインカジノの税金計算 | 課税される条件から節税方法まで検証

オンラインカジノでのプレイによって発生した利益に対しては、一定額を超えると一時所得として所得税を収める義務があります。パチンコやパチスロ、麻雀などで勝ってもわざわざ収入として申告している人はかなりの少数派だと思われますが、本来は（賭博罪に関する合法性はさておき）ギャンブル収入全般が課税対象となっているのです。

パチンコ屋や雀荘では現金でのやりとりだけで完結してしまうので記録に残ることがありませんが、日本でオンラインカジノから出金するにはどうしても銀行口座を通す必要があります。税務署は個人の銀行口座の入出金記録を閲覧する権限をもっているので、言い逃れはできないというわけです。

上で書いた課税条件を考慮すると、銀行への頻繁な出金はデメリットばかりだということがわかります。そこで、比較的簡単にできる対策は3つ：

1. Eウォレットにカジノ資金を貯めておく
2. 年間の出金額を抑える
3. 仮想通貨の利用も視野に

Eウォレットにカジノ資金を貯めておく

現在日本でオンラインカジノをプレイする際にほとんどの人が利用しているのがecoPayzやVenus PointなどのEウォレット（電子マネー）です。これらEウォレットはすべて海外企業なので、カジノとEウォレットの間の取引に関しては日本の税務署が関知することはありません。反面、Eウォレットから日本の金融機関へ出金すると記録が残ります。そもそもEウォレットは銀行への出金時に手数料が発生するものが多く、頻繁に繰り返すと損になる可能性もあります。カジノアカウントに資金は残しておいてもいいのですが、基本的にオンラインカジノとEウォレットの間の決済に手数料はかかりません。したがって、カジノ資金はEウォレットに貯めておいて遊びたくなったカジノにいつでも入金できるようにしておくのが得策です。

年間の出金額を抑える

基本的に、Eウォレットから銀行への年間出金額（カジノから直接の銀行送金を含む）は¥50万以内に抑えるようにしましょう。上でも書いたとおり、Eウォレットへの入金額と（VISA/Mastercard、銀行送金などによる）カジノへの直接入金額が経費として認められるかどうかには非常に面倒な証明が必要になります。もしジャックポットなどで思わぬ大金を手にしてしまった場合は、素直に税理士に相談しましょう！

仮想通貨の利用も視野に

まだまだ少数派ではありますが、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨決済を導入するオンラインカジノも増えてきており、「仮想通貨ウォレット」を利用することで、Eウォレットと同じ感覚で暗号資産を利用することもできます。ただし取引所などを通じて銀行に出金するとその時点で一時所得とみなされるので、その点は留意しておきましょう。